「当事者意識がある人」は、雇用形態に関係なく伸びる。採用にも関わってきた管理職が見てきたこと。

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「当事者意識を持て」という言葉は、正直よく聞くわりに、実際どういう状態を指すのか曖昧なまま使われがちです。約70名の営業組織を管理してきた中で、私は雇用形態と当事者意識は関係がないということを、何度も見てきました。

今日は、この「当事者意識がある人・ない人」の違いを、できるだけ具体的に書きます。

派遣でも意識が高い人はいるし、正社員でも低い人はいる

「派遣だから当事者意識が低い」「正社員だから責任感がある」というのは、現場を見てきた実感としては当てはまりません。雇用形態に関わらず、当事者意識が高い人・低い人がはっきり分かれます。

雇用形態は、あくまで契約の形です。数字に向き合う姿勢や、うまくいかない時にどう考えるかは、その人自身の姿勢の問題であって、契約書の種類が決めることではありません。

一番はっきり差が出るのは「3ヶ月の壁」

テレアポやインサイドセールスに入って最初にぶつかる山が、入社から3ヶ月前後のタイミングです。ここで「こんなにきついのか」と感じること自体は、誰にでも起こります。差が出るのは、そのあとです。

当事者意識がある人は、PDCAを自分で回しています。うまくいかなかった架電を振り返り、次はどう変えるかを考え、実際に変えてみる。この繰り返しができていれば、「こんなはずじゃなかった」という結論にはなりにくいです。想定通りきつかった、でも自分でできることはやった、という納得感があるからです。

一方、当事者意識が低い人は、うまくいかない理由を環境やリストの質、会社の教え方のせいにして止まってしまいます。原因が外にあると考えている限り、自分の行動を変える必要がないので、同じことが繰り返されます。

見分け方は「昨日できなかったことが今日できているか」

これは私が現場でよく使っていた基準です。派手な成果でなくていい。昨日うまく言えなかった切り返しが、今日少しだけ言えるようになった。それだけでも、当事者意識を持って取り組めている証拠です。

逆に、1ヶ月前とやっていることが何も変わっていない人は、たとえ本人に悪気がなくても、当事者意識が薄い状態だと判断せざるを得ません。指導する側から見ても、この「昨日と今日の差」は、数字が出る前の一番早いサインになります。

転職活動でこれをどう伝えるか

面接で「当事者意識があります」と言葉で言っても、正直あまり響きません。採用側が見ているのは、具体的に何を変えて、何が変わったかというエピソードです。

• 雇用形態（派遣・契約・正社員）を言い訳にせず、自分がやれる範囲で工夫したこと
• うまくいかなかった時、何を振り返り、どう行動を変えたか
• その結果、数字や周囲からの評価がどう変わったか

この3つを具体的なエピソードとともに語れれば、雇用形態に関わらず、当事者意識があると採用側にきちんと伝わります。

まとめ

• 当事者意識の有無は雇用形態と関係がなく、派遣でも高い人、正社員でも低い人がいます
• 差がはっきり出るのは入社3ヶ月前後の「壁」で、PDCAを自分で回せているかどうかが分かれ目です
• 見分け方は「昨日できなかったことが今日できているか」という小さな変化の有無です
• 転職活動では、言葉より「何を変えて何が変わったか」の具体エピソードが評価されます

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※本文中の内容は、筆者が約70名の営業組織を管理してきた中での実感であり、統計データではありません。